日本で人気のスマートフォンといえば、Ａｐｐｌｅ社のｉＰｈｏｎｅだろう。
しかし、海外ではｉＰｈｏｎｅよりＡｎｄｒｏｉｄの方が売れていることをご存じだろうか。
ｉＰｈｏｎｅがなぜ日本だけで人気なのは、Ａｐｐｌｅ社が日本の家電メーカーを潰そうとして、販売戦略を立てたからだという噂がある。
海外でＡｎｄｒｏｉｄの方が売れている理由は様々言われている。
その１つが携帯会社との契約方法。
日本では、契約する携帯会社（ソフトバンク、エーユー、ドコモなど）からスマホを購入するが、海外では携帯を購入してから、契約する携帯会社を選ぶ。
つまり、海外ではどこのメーカーの携帯であっても、好きな携帯会社と契約できるＳＩＭフリー機種として販売される。
海外ではスマホの販売は各メーカー主体であるため、ＡｎｄｒｏｉｄよりｉＰｈｏｎｅの方が高い。
Ａｐｐｌｅ社はここに目を付けた。
日本の携帯会社がｉＰｈｏｎｅの販売をするなら、優先的にｉＰｈｏｎｅが売れるようにしろ。
それがｉＰｈｏｎｅを取り扱う条件だった。
先にスマホを購入する海外では、携帯会社にこの要求はできない。
スマホの開発・技術で世界から遅れていた日本。
他の携帯会社を出し抜くために、ｉＰｈｏｎｅを取り扱いたい携帯会社はこの条件をのむしかなかった。
日本で最初にｉＰｈｏｎｅの取り扱いを始めたのはソフトバンク。
次がエーユーで、その後ドコモが取り扱いを始めた。
各携帯会社がｉＰｈｏｎｅの取り扱いを始めたころのＣＭを思い出してほしい。
ｉＰｈｏｎｅの機能、便利さを紹介するＣＭがよくテレビで流れていたはずである。
しかしこのＣＭはＡＰＰＬＥ社のＣＭではない。
今ではＡＰＰＬＥ社のロゴが表示されるが、当時のＣＭでは各携帯会社のロゴが映し出される。
つまりＣＭを流していたのは携帯会社だった。
まだｉＰｈｏｎｅの取り扱いがなかったドコモは、「ツートップ戦略」としてギャラクシーやエクスペリアを使ったＣＭを流していたが、ｉＰｈｏｎｅの取り扱いを始めた途端に、このツートップ戦略を使わなくなった。
優先的にｉＰｈｏｎｅが売れるようにしなくてはいけなかったからである。
他のスマホのＣＭは各メーカー任せなのに、ｉＰｈｏｎｅのＣＭだけは各携帯会社が流していたのである。携帯会社が顧客を獲得するためにｉＰｈｏｎｅが必要だった。
そして、ｉＰｈｏｎｅ実質ゼロ円や、ＣＭを流すことでｉＰｈｏｎｅが一番売れ、シェアＮｏ．１にする必要があった。
Ａｐｐｌｅ社は、日本でのｉＰｈｏｎｅ販売に必要な費用は携帯会社に負担させていた。
そのあおりを食らったのが日本のメーカーである。
日本のメーカーがどんなに良いスマホを作っても、日本メーカーが売り上げを伸ばすためには、自己負担で宣伝するしかない。
しかし携帯会社はｉＰｈｏｎｅを優遇し、実質ゼロ円などで販売する。
頑張って新機種を販売しても、携帯会社が売ってくれないのでは意味がない。
そして日本人は右にならえの性格。
家電大国であるにもかかわらず、国民は家電の取り扱いが苦手という変わった国である。
日本の家電はファジー制御、マイコン制御など、利用者が機械の扱いに慣れていなくても、簡単に使いこなせるように技術が進歩してきた。
「自由度」よりも「簡単さ」に慣れてしまっているため、自由にカスタマイズし自分好みに仕上げることで「完成」となるＡｎｄｒｏｉｄより、自由をなくすことで「すでに完成」しているｉＰｈｏｎｅを好んだ。
こうした理由から、日本メーカーのスマホは売れなかった。
売れる見込みのない商品の開発に、時間とお金をいつまでも費やす企業はない。
ＮＥＣなど携帯事業から撤退する日本メーカーが増え、１１社あった日本の携帯メーカーは５社まで減ってしまった。
故スティーブンジョブスは、ｉＰｈｏｎｅを日本で販売することを計画するときに、日本の家電メーカーの開発意欲をそぎ、撤退していくように仕向け、家電国家としての日本が衰退しているということを世界中に印象付けることまで計画していたという。
