スイスの再保険会社スイス・リーが２０１３年９月にまとめた「自然災害リスクの高い都市ランキング」で、東京と横浜が世界１位となった。
これは世界の６１６都市を対象とした調査で、洪水、地震、嵐、高潮、津波などで被災する人の数を推計したもの。
トップ１０位内の大半はアジアの沿岸都市が占め、地震や洪水のリスクが高いという結果となった。
日本では東京・横浜のほかに、大阪・神戸が５位、名古屋が６位だった。
ちなみに日本以外では、２位がマニラ（フィリピン）、３位が珠江デルタ（中国）と続き、アジア以外の都市ではロサンゼルス（米国）が唯一９位に入っている。
■なぜ、横浜がワースト１位に？
東京と横浜が不名誉な１位になった理由については、大地震が発生すれば約２，９００万人が影響を受ける可能性があるためとしている。
大阪・神戸については、激しい暴風雨や河川の氾濫、津波のリスクが高いとされ、名古屋は近くに活断層があることや、津波・暴風雨のリスクがあるためだそうだ。
海外のメディアでは、安倍首相が２０２０年夏季オリンピックの開催都市を決めるＩＯＣ総会のプレゼンテーションで、「東京は世界で最も安全な都市のひとつです」と語っていたにも関わらず、実は最もリスキーな都市だったと、皮肉混じりに報じている。
このようにリスクが高いとされる状況で、果たして東京オリンピックを見に行こうという人が海外でどのくらいいるのだろうか。
■首都直下地震が起きたらどうなる？
昨年１２月に発表された国の有識者会議の想定では、東京でＭ７以上の首都直下地震が発生する確率を、３０年以内で７０％としている。
「都心南部直下地震（Ｍ７．３）」の想定では、最悪の場合、死者２万３千人になり、経済被害が約９５兆円に上るとしている。
東京湾岸を震源域とする「関東大震災タイプの地震（Ｍ８．２）」の想定では、被害はさらに拡大し、死者７万人、負傷者２４万人、建物全壊・消失１３３万棟としている。
・南海トラフ地震でも大きな被害が！？
首都圏に大きな被害をもたらす地震は、首都直下地震だけとは限らない。
東京都が昨年５月に発表した南海トラフ地震の被害想定では、Ｍ９クラスの地震が発生した場合には、大田区や江東区などの一部で最大震度６弱、その他の地域でも大部分が震度５強となると予測している。
津波の高さでは、江東区・中央区・品川区・港区などで２～２．５メートルと予測しており、水門が閉鎖されていれば堤内域へ浸水しないために人的被害はないとしている。
■巨大地震はいつくるのか？
だが、東京湾に津波をもたらす地震は、南海トラフだけではない。
３．１１や阪神淡路大震災などさまざまな地震予知を的中してきて琉球大名誉教授・木村政昭氏が予測する伊豆小笠原諸島の「スーパー巨大地震」（Ｍ８．５）では、津波はもっと高くなることが予測される。
木村氏は、「木村政昭ホームページ」で、この地震を「２０１２±５年」と予測しているので、２０１７年までにこのような大きな津波を伴う巨大地震がくるかもしれないことになる。
木村氏は、４月１日に発生したチリ・イキケ沖のＭ８．２の地震について、「週刊実話」の取材に「１９５０年以降を見ると、ナスカプレートの東端で大きな地殻変動が発生した数年後には、例外なく太平洋プレートの西端や北端で巨大地震が発生しているのです」（『週刊実話』２０１４年４月２４日特大号、日本ジャーナル出版）と語っている。
今から数年後といえば、ちょうど上記の木村氏が予測する「伊豆・小笠原諸島スーパー巨大地震」の予測範囲と重なるではないか。
想定される震源域は本土からかなり距離があるため、東京での地震による被害はそれほど甚大ではないとしても、大津波が懸念される。
■銀座が水浸しになる被害も！？
３．１１を予言した予言者・松原照子氏は、２０１３年９月１９日のブログで、「銀座が水浸し、こんな映像を見てしまってもいます」（松原照子、ブログ「幸福への近道」２０１３／０９／１９より）と書いている。
これがもし台風だったとしても大変なことだが、津波だとすれば、もっと大変だろう。
東京湾岸は高さ３．５メートル以上の防潮堤があるが、東日本大震災クラスの大津波に襲われれば役に立たない。
大手町、丸の内、有楽町、内幸町、銀座の約半分は、標高３メートル以下の低地なのだ。
松原照子氏は、五輪招聘の関係者から五輪は東京に決まるかと聞かれ、間髪を入れずに「ない」と答えてしまったという。
果たしてそれは、首都直下地震なのか、富士山噴火か南海トラフ地震なのか、または木村氏が予測するスーパー巨大地震なのか。
いずれにしても、松原氏の懸念が現実になってほしくないものだ。
